こんにちは。ひとりです。
日本取引所グループ 大阪取引所が主催、日本経済新聞社 クロスメディア営業局が共催するセミナーが4日、大阪で開催され、10日には東京での開催が予定されています。
このセミナーは株価指数先物取引30周年を記念したもので、セミナータイトルにも掲げているように個人投資家を対象にしたものです。
先行き不透明な相場を個人投資家はどう乗り切るのか！
- 第1部：激動する世界情勢と日本の株式市場
- 第2部：先物・オプションであなたの投資を進化させよう！
セミナーを受講した今、記事をもう1度見直してみると、受講前には気が付かなかった発見があるかもしれません。
セミナーで気になったことといえば、終盤の雑談に挙がった税制の件でしょうか。オプション取引の仕組みにばかり目をやっていて、損益に掛かる税制にまで気が回りませんでした。
投資の保険、オプション取引は現物株と損益通算できず
調べてみると、株価指数先物（日経225ミニを含む）・オプション取引から発生した損益は、株式の損益と通算できないとのことが分かりました。
確定申告することで、株価指数先物・オプション取引の損失を3年間繰り越すことができますが、雑所得扱いになります。オプション取引を始める前にこの点に気が付いただけでも、セミナーに参加した収穫です。
日本経済新聞社が共催とあって、セミナーの告知範囲が日本取引所グループ単独開催のセミナーよりも広く、募集定員380名の大阪会場は満席でした。
参加者の年齢層、性別は60歳以上の男性が9割といったところです。ちらほら女性の姿も、また年配の夫婦の姿も見受けられました。
セミナーは事前に構成された通りであろうスムーズな進行でしたが、視点を変えると脚本通りで、パネリスト同士のディスカッションもありませんでした。その点が物足りませんでした。
