定時株主総会の招集通知がキヤノン（7751）から届きました。議決権行使書が同封されています。
同社の株価は2020年、33.8%安でした。今年はこれまで21.0%高と調子が良いように見えますが、同業他社と比較するとそうでもないことが分かります。
（2021/03/09時点、かっこ内の数字は2020年実績）
- キヤノン … 21.0%（−33.8%）
- ニコン … 40.1% （−51.6%）
- コニカミノルタ … 45.9%（−44.7%）
- リコー … 69.3%（−43.2%）
株価が例えば30%下落したとします。それが元に戻るには43%の上昇が必要です。
- 株価1000円が30%下落した場合、1000円×（1−0.3）＝ 700円
- 下落した株価700円が30%上昇した場合、700×（1＋0.3）＝ 910円
- 下落した株価700円が43%上昇した場合、700×（1＋0.43）＝ 1001円
キヤノンの下落率（33.8%）に置き換えると、51%上昇しないと2020年の株価には戻りません。あと30%です。
議決権の行使はスマホで簡単、わずか1分
議決権をスマホで行使しました。
議決権行使書にあるQRコードをスマホで読み取ると、各株主専用のページに飛びます。議決権行使コード、パスワードの入力は不要で、1分もあれば行使完了です。このシステムは、キヤノンの株式事務手続きを担当するみずほ信託銀行が提供しています。
先の第17回
金融機関ランキング（日本経済新聞社が実施）では、顧客満足度総合で同信託銀行が1位でした。話題のみずほ“銀行”は、50位です。
