日経平均株価が週足で2.90%（842円86銭）下落しました。下落した理由は多々言われますが、株式投資は結果がすべて。今の私の評価損益率が現実です。12日（月）には多少のリバウンドが予想できますが、そこは何しろ日本株。株価は下がっても上がらないのが常で、期待は控えめに。
私は日本の個別株への投資を今後、控えようと考えています。保有している銘柄を売却すればしばらく日本株には手出し無用です。下がっても上がらない日本株の弱さを、世界の株価と比較して嫌という程味わいました。
ただ日本に住んでいる以上、日本市場での取引の手軽さ、取引経費の安さは利用すべきで、そこは米国を含めた世界のインデックス指数に連動するETFの出番です。
貸株金利をこのブログでも何度か紹介していますが、それを利用することで、ETF保有中にかかる経費を貸株金利と相殺することができます。投資信託にはない利点です。例えば私が保有している、もしくは投資を今後考えているETF商品の保有中にかかる税込み経費と貸株金利です。カッコ内が貸株金利です。（SBI証券、2021/07/8時点）
S&P500指数に連動
- 2558 MXS米株SP500 … 0.0858%（0.10%）
- 2563 iSSP5百米株ヘッジ有 … 0.165％（0.30%） ※経費は、2022年6月21日まで0.0825%と割引中
ナスダック100指数に連動
- 2631 MXSナス100 … 0.22%（0.10%）
- 2569 上場NSQ100ヘッジ有 … 0.275%（0.20%）
その他
- 2562 上場ダウヘッジ有 … 0.33%（0.30%）
- 2559 MXS全世界株式 … 0.0858%（0.10%）
いずれの商品も0.10%以上の金利がつきます。商品によっては、経費以上に貸株金利がつくものがあります。考え方によっては、株式投資をしながら定期預金以上の金利を受け取っていることになります。つまり日本市場に上場するETFに投資するなら、保有中にかかる経費を気にせず長期間保有できるということです。
ただその投資先が少ないというのが難点ですが、それはヘッジの有無、または投資時期を分散することでカバーできます。例えば同じS&P500指数に連動する商品でも、数ヶ月投資時期をずらすことで、評価損益は異なる結果になります。投資する銘柄選びも大切ですが、株式投資は時を買えと言われるように、投資する時期を分散することも投資方法の一つです。
