早く得た情報を生かすも殺すも、結局それは、読み手次第に

こんにちは。ひとりです。

株式市場が混沌するに連れて、今後の投資に役に立つ、または膨らんだ含み損から気を逸らわせるような情報の収集に躍起になっています。

ネット上には3月に入ってから、その類の情報が溢れます。

情報の発信者は個人SNS、ブログを筆頭に、新聞社、ネットメディア等と多岐にわたります。

株式市場の情報は端から、その専門家ですらどこか“思惑”に偏ったものが多く、発信される情報の正誤は時間が経ったのちに、過去を振り返らないと分からないものが大半です。

また情報の正誤を判断する経験や能力と並んで重要になるのが、情報を入手する早さとタイミングです。

例えば、感染拡大の情報を事前に入手して、保有株を暴落前に売却した米上院議員が挙げられます。

米国内で新型コロナウイルスの感染拡大が確認される前に米与党・共和党のリチャード・バー上院議員が保有株式を売却していたことが20日までに明らかになった。 

議会は政府の機密情報のアクセス権を持っており感染拡大の可能性が高いとみて売却を決め、損失を回避した疑いが浮上している。（日本経済新聞 2020/3/21）

善悪は別にして、情報を入手した早さと行動が、のちの結果に影響を与えた例です。

日経ヴェリタス紙面が土曜公開に

私は日経ヴェリタスを購読しています。毎週日曜に発行される経済情報紙です。

その紙面が3月29日号から、1日前倒しの土曜日から読めるようになります。

最新号が土曜日に、ウェブ上の紙面ビュアーで公開されるのに加えて、一部の地域では配達も土曜日になります。

先には米上院議員の例を出して、情報を入手する早さとタイミングが重要と書きましたが、日経ヴェリタスの公開前倒しは果たしてそれと重なるのでしょうか。

早く得た情報を生かすも殺すも、読み手の情報を理解する力、生かす力が合わさって初めて結果が出るというもの。つまり読み手次第ということです。

株式投資で危険な月は。トム・ソーヤーのマーク・トウェイン

こんばんは。ひとりです。

相場好きとして知られる米作家マーク・トウェイン。言わずもがな「トム・ソーヤーの冒険」の著者です。

トウェインによれば、10月は株式投資にとって非常に危険な月だといいます。歴史に残る10月の大暴落として、「暗黒の木曜日（1929年）」や「ブラック・マンデー（1987年）」が挙げられます。

• 暗黒の木曜日（1929年）
• ブラック・マンデー（1987年）

また日経平均株価の歴代暴落ランキングを振り返ると、上位10回の暴落のうち、半数の5回が10月に集中しています。

その5回のうち、最大の下落がブラック・マンデーで、そして残りの4回はいずれもリーマン・ショック（2008年10月）時に記録したものです。

• リーマン・ショック（2008年）

リーマン・ショック直後の1ヶ月間、株式市場は記録に残る暴落と反発を繰り返しました。リーマン・ショックが100年に一度の危機といわれた由縁でもあります。

そしてまた現在、コロナ・ショックの渦中に私たちはいます。先の歴代暴落ランキングは、この3月の変動でいくら塗り替えられたでしょうか、またはこの先、さらに塗り替えられるのでしょうか。

「10月は株式投資にとって非常に危険な月」という冒頭のマーク・トウェインの言葉には続きがあります。

「10月のほかに非常に危険な月は、7月と1月と2月と4月と11月と5月と3月と6月と2月と8月と9月、それになんといっても12月だ」。

もちろん3月、4月も非常に危険な月の1つです。

コツコツとつみたて投資は良いけれど、つみたて先は厳選を

こんにちは。ひとりです。

暴落相場のさなかで、つみたて投資の優位さが一括投資に比べて改めて見直されています。

私は米国ETF 4商品を年4回、定額購入しています。

特定口座

• バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）
• バンガード・米国高配当株式ETF（VYM）

NISA口座

• iシェアーズ・コア S&P 小型株 ETF（IJR）
• バンガード・米国増配株式ETF（VIG）

これらのベンチマークや経費率を見ると下記のようになります。

■ バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）

米国株式市場の投資可能銘柄のほぼ100%をカバーする、CRSP USトータル・マーケット・インデックスに連動したパフォーマンスを目指します。
経費率／0.03 %

■ バンガード・米国高配当株式ETF（VYM）

米国株式市場の、高い配当利回りの銘柄で構成される、FTSE ハイディビデンド・イールド・インデックスに連動したパフォーマンスを目指します。
経費率／0.06 %

■ iシェアーズ・コア S&P 小型株 ETF（IJR）

米国の小型株で構成される、スタンダード･アンド･プアーズ Small Cap 600 インデックスと同等の投資成果をあげることを目指しています。
経費率／0.07%

■ バンガード・米国増配株式ETF（VIG）

10年以上連続して増配の実績を持つ米国普通株で構成される、NASDAQ US ディビデンド・アチーバーズ・セレクト・インデックスに連動したパフォーマンスを目指します。
経費率／0.06 %

つみたて投資は大きく儲かりませんが、大きく損もしません。（ただし1年や2年程度のつみたて投資は別ですが…… ）

つみたて投資は、継続することが何よりです。それは今回のような暴落時にも、継続して投資したいと思う商品を選んでいるかに関わります。

もし今回の暴落で売りたくなったら、つみたて投資する商品選びを間違ったということではないでしょうか。

アクティブ型投信のつみたては無駄か

つみたて投資を継続できない気持ちは、その商品の値が今後、上昇しないということを予感してのものだと思います。

例えばアクティブ型投信がそれです。経費率が1%前後とインデックス型に比べて高い割に、結果が出せない。

商品をアピールする際に謳われる“プロ”の運用。この“プロ”は投資結果に掛かるものではありません。手数料を取って、仕事としてあなたの代わりに運用するという意味です。

またアクティブ型投信に特徴的なのが、投資家の気を惹くのが上手いという点です。インデックス型投信と同じように、5年、10年と継続して投資していればいくら偏ったアクティブ型投信でも損が出にくいのは想像できます。

ただその間、インデックス型投信の何倍もの手数料が必要です。

アクティブ型投信の大半は、市場が堅調な時にはインデックス型投信と同様に、もしくはそれ以上に上昇するが、今回のような下落相場では底なしです。それを今回、実感したがために、つみたて投資中の商品を売り払ってしまいたくなるのではないでしょうか。

かく言う私も、下記の商品で経験済みだからです。

• SBI中小型割安成長株ファンド ジェイリバイブ（年2回決算型）

損切りは、2019年10月末（チャート赤丸）で完了

アクティブ型投信には二度と手を出しません。これも経験から学んだことです。

アクティブ型投信は、インデックス型投信には勝てないと、あらゆる投資本で紹介されていますが、儲けたいという欲から手を出したくなるもの。

何事もやはり、自分で痛い目にあってこそ学ぶものです。今回の暴落相場の後には、どんな学びがあるでしょうか。

株式投資7年目に遭遇した4割の暴落。心境は不思議と穏やかに

こんにちは。ひとりです。

株式市場は、底の見えない暴落に晒されています。株式投資7年目を迎えた私は今、4割を超える含み損を抱えています。

含み損がたとえ、これまでにない金額に膨れ上がろうが、不思議と焦りや絶望感は感じていません。ただこの暴落に、株式投資1年目や2年目で遭遇していたら……。

間違いなくそれ以降の投資意欲を削がれ、株式市場からの退場が真っ先に浮かぶことでしょう。

1,000円の下落ですぐに損失を確定した最初の株式取引を、つい先日のように思い返します。何もしていないのに、お金が溶けるのを目の当たりにした瞬間ですから。

これからの下落は未知の世界です。どんな手法を持ち出そうとも、私が思いつくこと、できることは限られています。

この下落機会に乗じて株式投資を始める人を、また買付余力を十分に蓄えた人を羨む余裕がまだ私にあります。そんな邪念すら抱けなくなった時がまさに、終わりということでしょうか。

持ち株の1つや2つは結局のところ、買値の7割〜8割ぐらい下落しそうです。

今回の暴落を、今後の株式投資にどう生かすか。それは過去の出来事として今回の暴落を振り返って初めて、考え、学べることです。

今回の暴落を、今後の株式投資に生かしたいなら、この先も市場から退場せずに、株式投資を続けていることが最低条件です。

コマーシャルペーパー（CP）と社債で、企業の運転資金を確保

こんばんは。ひとりです。

明日20日（金）は春分の日のため、市場は休みです。

私の持ち株は、先週末比で1.35%高となりました。ただこれまでの下落率を鑑みると微増といったところです。

日銀、コマーシャルペーパーで短期の運転資金を確保

日銀が16日、市場を安定させるためにコマーシャルペーパー（CP、Commercial Paper）と社債の買い入れを増やすと公表しました。

CPとは、財務体質が健全な企業が公開市場で発行する無担保の約束手形のことです。企業の信用力のみで資金調達することから、大手の優良企業でないと発行できません。

CPは短期の運転資金を確保するために発行することが多く、銀行からの借り入れと並ぶ資金調達の方法として定着しています。

また企業が直接金融で資金調達するという点では社債と似ています。その社債とCPの違いは主に3つ。発行方法と償還期間、利息です。

• 発行方法
• 償還期間
• 利息

CPの発行方法が約束手形に対して、社債は債権を発行します。またCPの償還期間は1年未満（主に30日以内）と短期で、2年〜50年の償還期間を設ける社債と比較すると、CPはその分、金利が低いのが特徴です。

また利息は、利付きの社債に対して、CPは利息分を差し引いた「割引方式」で発行されます。

CPは銀行や証券会社を通じて機関投資家に向けて販売されるため、個人投資家が手を出すものではありません。

市場の混乱が長期化すれば、いくら財務体質が健全な企業のCPとはいえ買い手がつかない場合も。その懸念を払拭するためにも日銀がCPや社債の買い入れを増やすわけです。


昼と夜の長さがほぼ同じになる春分の日以降、気温がぐんぐんと上がります。春の訪れとともに、株式市場の回復、安定を望むばかりです。

清水へ祇園をよぎる桜月夜
こよひ逢う人みなうつくしき