関連株も下落。アサヒカメラ休刊、デジカメ利用者減少が原因

こんばんは。ひとりです。

日経平均株価の終値は3日（水）、前日比263円22銭（1.19%）高の2万2325円61銭でした。私の持ち株の評価損益率は、同比1.54%高です。

2020/06/03

値を徐々に上げていますが、年始比で未だ半値戻しには届きません。足を引っ張っているのは不動産銘柄と電気機器銘柄です。この2銘柄がいつ息を吹き返すか、不安の種です。

雑誌 アサヒカメラが休刊。デジカメ利用者減少が要因か

総合カメラ雑誌「アサヒカメラ」が休刊します。今月19日発行号が最後です。

発行部数の低迷と広告費の激減が原因ということですが、突き詰めると、デジカメの利用者が少なくなったということです。先の電気機器銘柄の株価低迷においても無関係ではありません。

30代、ひとり暮らし。iDeCoは順調、３月末比で６%の上昇

こんばんは。ひとりです。

日経平均株価の終値は6月1日、前週末比184円50銭（0.84%）高の2万2062円39銭でした。私の持ち株の評価損益率は、同比0.38%安です。

日経平均株価は上昇していますが、私の持ち株は曇天模様です。上昇には歩を合わさず、下落にだけ同調する値動きは止めてほしいです。

2020/06/01

評価損益率の推移を、年始を0（ゼロ）にして記録しています。また前営業日比の評価損益率を棒グラフにして、チャートに重ねています。


iDeCo（イデコ、個人型確定拠出年金）の資産状況を確認しました。５月の上昇を受けて、どうなったでしょうか。

2020/06/01

損益率は0%に。2月頭に確認した際は1.6%、3月末は-6.4%でしたので、順調に回復しています。


2020/02/03
30代、1人暮らし。iDeCo（イデコ）口座、4年目の運用状況は

3月の各企業業績が出始めると、新型コロナウイルスの影響が、株価チャート上だけの“うわさ”ではなかったことが数字で実感できます。その事実に対する売りを、株式市場がどれだけ吸収できるかです。

2020/03/24

新聞紙面から抜け落ちるPER値。企業の業績未発表がその原因

こんにちは。ひとりです。

新聞の株価欄を見ていると、各社のPER（Price Earnings Ratio、株価収益率）の数値が抜け落ちているのに気が付きます。

PERは企業の利益に対して株価が割安かどうかを測る基本指標です。株価が今期の予想1株当りの利益の何倍まで買われているかを表します。

各社のPERの数値が新聞紙面から抜け落ちているのは、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた経営環境の激変で、企業が業績予想の開示を避けるようになったからです。新聞のPER欄は、企業が公表する純利益の予想を基に算出されていますから。

PERの算出式です。

＝ 株式時価総額／当期純利益
＝ 株価／1株当たりの当期純利益（EPS、Earnings Per Share）

株価を割安、割高で選ぶのは銘柄選別方法の１つかもしれませんが、永遠と割安が続いている低迷銘柄があることも忘れてはいけません。

割安株だから今後、値上がりが期待できるかといえばそうでもなく、割安で投資家から放っておかれる理由があるのかもしれません。

米国株投資もその１つ。コロナ禍にあって視点が変わったこと

こんばんは。ひとりです。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）をきっかけに、考え方や価値観が変わり、それが生活や仕事に変化をもたらしています。

私の場合、変化の１つが株式投資です。具体的にいうと、日本株から脱出し、世界株（主に米国株）への進出を目論んでいることです。投資信託や米国ETFには既に資産を振り分けていますが、個別銘柄には未着手です。

例えばこのコロナ禍にあって、世間の需要と企業の供給（商品、サービス）がマッチした会社にズーム・ビデオ・コミュニケーションズ（ZM）があります。同社の株価は2月以降、目を見張る上昇です。

気にかけていた銘柄はほかにもいくつかありますが、いずれも買わず終いです。

企業向けにID管理システムを提供するオクタ（OKTA）や、電子署名のソフトウェアや関連サービスを提供するドキュサイン（DOCU）が3月以降に注目され始め、株価の上昇は今なお続いています。

週明けから一変して、資産の大半を米国株に切り替えることはできませんが、年内を目処にして、徐々に資金を移行し始めます。

日本株とは含み損が解消するまで、もしくは損出しが完了するまでもうしばしの付き合いです。問題なのは、それがいつ終わるのか分からないということです。

持ち株は4月末比で2.6%の上昇も、日経指数8.3%には程遠く

こんにちは。ひとりです。

持ち株の評価損益率は5月、4月末比で2.63%の上昇です。ただ日経平均株価は8.3%も上昇しています（4月の上昇分 6.7%を加えると、15%にも）。

個別銘柄への投資が、この数字だけを見ると馬鹿らしくなります。指数連動のETFを買って、忘れていれば済むものを。

2020/05/30

評価損益率の推移を、年始を0（ゼロ）にして日々記録しています（青チャート）。また前営業日比の評価損益率を赤棒グラフで、青チャートに重ねて表示しています。

株価の変動を見ると5月も相変わらず、上げ下げの幅が大きい（ボラティリティーが高い）です。その上で右肩上がりに上昇を始めたのが分かります。

持ち株のなかには、プラス圏に6月中に浮上するかといった銘柄も出始めています。その1つが、MAXIS 米国株式（S&P500）上場投信（2558）です。

円換算したS&P500指数への連動を目標に運用されるETFで、個別銘柄同様に日本市場に上場しているため、指値で場中に売買できます。

投資するにあたってかかる費用は年間約0.144%です。これには運用管理費用のほか、上場にかかる費用、対象指数の商標使用料が含まれます。

貸株金利が0.1%付くため（SBI証券で貸株を利用した場合）、実質約0.044%と考えてもよいでしょうか。同指数への連動を目標にする投資信託もありますが、貸株金利は付きません。また加えて、収益分配が年2回、決算時に行われます。それが６月と12月の８日です。

決算日前に貸株から外しておかないと、分配金が雑所得扱いに分類されてしまいます。ここは個別銘柄の配当金と同じです。


2018/05/17
分配金の種類に違い。投資信託とETF（上場投資信託）

分配金を支払う投資信託が、定期的な現金収入を求める高齢者に人気です。残高が増えているのが年2回型で、直近の残高は約14兆円と1年間で3割伸びています。 

「効率的な運用に不向き」、「顧客本位ではない」と金融庁が指摘したことで、毎月分配型の投信は縮小しましたが、分配回数を減らしたうえで、元本を取り崩してでも定期収入を得たい需要がまだ残っているようです。