金利差は140倍に。1ヶ月 1.4%の外貨定期と、0.1%の円定期

こんにちは。ひとりです。

日経平均株価は今日、前日比276円95銭（1.24%）高の2万2555円43銭でした。米中の貿易摩擦への懸念で、前日に大幅安となった香港など中国株が反発して市場心理が好転しています。

私の持ち株は、前日比 1.46%でした。値を上げたのは2銘柄のみですが、持ち株比率の高い銘柄だったためプラスで引けています。

1ヶ月 1.4%。円定期と外貨定期、その金利差は140倍に

米国ETFに投資するため、私はドルを週に1度、ネット銀行を通じて買い付けています。米国ETFに少額を投資すると、投資額に対する手数料の割合が高まるため（手数料負けするため）、年に4回、一定額を貯めたうえでの投資を予定しています。

ちなみにNISA（ニーサ）枠で米国株や米国ETFを積み立てると、買い付け金額の多い少ないを問わず、手数料が無料になる証券会社があります。

投資月は3ヶ月毎に、1月、4月、7月、10月末です。

外貨普通預金のままドルを積み立てていくと、金利は0.450%（1ヶ月、税引き前）ですが、それを定期預金に移すと、金利は1.4%（1ヶ月、税引き前）に跳ねます。さらに預け入れの期間は1ヶ月からと利用しやすいです。

円定期預金と外貨定期預金の金利を比較すると、その差は歴然です。円定期預金の金利は6月20日現在、0.01%（1ヶ月、税引き前）で、140倍の差があります。

私は外貨預金を目的にしているのではなく、あくまで米国ETFへ投資するまでの一時的な預け入れ先と捉えています。それを除いても、この金利は魅力的だと思います。一方で外貨預金取引のリスクは必ず抑えておきたいところです。

帰宅難民を回避。耐パンク性能に優れた自転車タイヤに交換

こんにちは。ひとりです。

地震の影響で帰宅難民の話題が出る度に、自転車の便利さを改めて感じます。電車は運行せずに、バス車内は250%の混雑率。車で通勤しようものならば、渋滞で前にも進めずといったところです。

私の通勤用自転車は小径車（ミニベロ）で、スピードはロードバイクほど出せません。信号や歩行者、対向自転車などの影響もあり時速15km～35kmほどです。

自転車で毎日通っていると、時間配分も頭の中にあります。あのファストフード店から会社までは残り1／3の距離、といったところです。また仕事に掛かる前に体を動かすと、思いのほか午前中の集中力が向上します。

良い事づくしの自転車通勤ですが、困るのがタイヤのパンクです。

パンクを機会に、耐パンク性能に優れたタイヤに交換

釘を踏んだことが以前あり、一瞬で空気が抜けてしまいました。通勤途中だったため自転車を押して、2時間程をかけて歩いて出社することに。

自転車購入時のままのタイヤ、チューブだったため、機能が劣っていたのでしょうか。それを機会に、耐パンク性能に優れたタイヤとチューブに交換して、空気圧も頻繁に確認するようにしました。

交換したタイヤとチューブです。いずれもパナレーサー社の製品です。

• Minits Tough（タイヤ）
• R'AIR（チューブ）

・Minits Tough（パナレーサー社のウェブサイトへ）

耐パンク性能にも優れたロードレース用タイヤ「RACE D Evo3」と同じテクノロジー「3Dケーシング」を採用。貫通パンクだけでなく、サイドカットなどあらゆるパンクに優れた耐パンク性能を発揮。

・R'AIR（パナレーサー社のウェブサイトへ）

新開発の「Air Flex Lite Butyl」を採用。「軽さ」と「耐久性」のベストバランスを実現させたレーシングチューブ。従来チューブと比較し、2.1倍もの伸縮性を持ち、高い振動吸収性と路面追従性により、ライディングのストレスを緩和。軽さと丈夫さのベストバランスが、R'AIR の求めた性能です。

タイヤ2本、チューブ2本で1万円ほどですが、交換以来、パンクすることはなく、走行中も快適です。

自転車は購入すれば、すぐに乗れるようになっていますが、ブレーキパッド（ゴムの部分）とタイヤ、チューブだけはまず付属品の品質を見てから、交換することをお勧めします。個別の市販品と交換することで、乗り心地や走行性能、安全性能が格段に上がります。

ちなみにパナソニックブランドの2人乗り自転車は、パナレーサー社のタイヤが端から装着されています。パナレーサー社はなにしろ、創業時の親会社がパナソニックですから。創業時はナショナルタイヤ株式会社でした。

パナソニックのグループ会社から離れた現在も、パナソニックブランドの自転車には、パナレーサー社がタイヤを供給しています。


※ 追記（2019/06/12）

2018/10/16
広がる自転車保険の義務化。私はクレカの個人賠償責任で十分

自転車保険への加入を義務化する地域が増えています。自転車利用者が歩行者にけがを負わせて、高額賠償を請求されるケースが全国で話題に挙がるなど、保険が必要という意識が高まっているのがその理由でしょうか。

米中の制裁合戦で日経平均が急落。急落の背景と事実を確認

こんにちは。ひとりです。

日経平均株価は今日、前日比401円85銭（1.77%）安の2万2278円48銭でした。私の持ち株は前日比 -2.77%です。持ち株の損益比率は、2月6日の終値以来の下り坂です。

日経平均株価が急落した背景と事実確認です。

• トランプ米大統領が、中国の知的財産侵害に対する追加の制裁関税の検討を米通商代表部（USTR）に指示した
• 追加関税の内容は、2000億ドル（約22兆円）相当の輸入品（主にハイテク産業商品）に10％の関税をかけるもの
• 中国商務省が米国の制裁関税に対抗する姿勢を示した
• ハイテク産業の発展は中国の国家戦略の1つで、中国が譲歩する余地は乏しい
• 両国の報復合戦が世界経済を傷つけるとの懸念が広がった
• 米中摩擦激化を警戒した売りが中国・上海市場や香港市場でも広がり、主要株価指数が大幅に下落した
• 上海総合指数は節目の3000を下回った（約1年9カ月ぶり）
• 上海株はこれまでの下げで、予想PER（株価収益率）が11倍弱、PBR（株価純資産倍率）は1倍強まで低下した
• 「人民元ショック」（2015年）で上海株が急落した後の2016年ごろと同水準
• 香港市場のハンセン指数は3万の大台を割り込む場面があった（約3週ぶり）
• ハンセン指数の年初来安値は2月12日に付けた2万9459円
• 米国の利上げを背景に、投資資金が金利の高い米国へ還流する動きがある
• 機関投資家のポジション調整の時期（上半期末の6月）と重なっている

下落の要因を挙げだすと切りがありません。私の持ち株は、この要因に過剰に反応しているようです。各銘柄の業績は良く、今は我慢の時間です。

大きく値を下げれば引きつけて、買い増しを検討します。株価の下げ止まりが見えないなかで、だらだらと買い増しだけは避けたいものです。

昨年の利益確定額の半分近くにあたる金額を、上半期に利益確定したため、気持ちに余裕をもって投資時期を見定められます。また高配当の銘柄や年初来高値を付けた銘柄も、持ち株に加え始めたところです。

大阪北部地震。経験すればこそ自分で考えて、行動に移せる

こんにちは。ひとりです。

大阪北部で昨日18日、地震がありました。

地震が起きた数日間は、新聞やネットで関連記事を見かけるでしょうが、被災地域以外は何のことなく、数日で平時に戻ります。「喉元過ぎれば熱さを忘れる」でしょうか。これが良い悪いではなく、事実としてこれまでにも当たり前にあったことです。

また地震に限らず、例えば自動車や自転車の運転中のスマホ操作もそうです。スマホ操作に夢中になって、事故が起きた。報道された際には気を付けるかも知れませんが、当事者でなければ数日で忘れ、そんなことがなかったかのようにまた事故が起こりうる日常に戻ります。スマホ片手に自動車や自転車の運転をしている人を見かけない日はありません。

何れにせよ当事者にならなければ実感できず、忘れてしまうものです。

当事者にならなければ分からない点では、「帰宅難民」がそうでしょうか。東京のことだからと高を括っていれば、大阪でも昨日の通りです。雨が降っていなかったのがなによりです。

では同じような地震が起こると想定して、今日から何が準備できるか。実際にことが起った際に、何を優先基準にしてどう行動できるか。

経験すればこそ、自分で考えて身に付き、行動に移せます。経験が生かせるかどうかは、人それぞれです。

ちなみに大阪のスーパーやコンビニでは、入り口にペットボトルの水が箱積みされ、またトイレットペーパーやオムツの購入数量に、お客の自主的な購入制限を呼びかけている様子です。ここぞとばかりに買い煽っているのは小売側だけか、当のお客は平常を保っているようです。

エプソン、ミネベア。堅調な長野企業の株価が、軟調な理由は

こんにちは。ひとりです。

日経平均株価は前日比、113円14銭（0.50%）高の2万2851円75銭でした。私の持ち株は日経平均株価に反して、前日比 -0.37です。相変わらず軟調な銘柄が、持ち株に1つあります。直近5営業日の内で上昇したのは1営業日のみ。その上げ幅は1円です。

欧州中央銀行（ECB）が2019年夏まで、政策金利を維持する方針を示しています。欧州株は14日、これに反応して上昇しています。また円相場は1ドル＝110円台後半まで円安、ドル高が進み、輸出関連銘柄の追い風になりました。

昨年末比 -26.4％。業績堅調な長野企業が、軟調な理由は

銘柄は化学や機械、電気機器など業種で分けられますが、所在地で見ることもできます。

例えば長野県内の上場企業の株価は昨年、好調続きでした。それが一転、今年に入り株価に陰りが見え始めています。県内上場36社の6月第2週末の終値は、7割に当たる26社が年初比で下落しています。

大手製造業の一部では特に大幅な下落が目立ちます。県内製造業の二大企業といえるセイコーエプソンとミネベアミツミがそれにあたります。

2017年末と6月8日の株価を比べると、セイコーエプソンは -26.4％、ミネベアミツミは -14.2％です。いずれの企業も業績は堅調ですが、株価下落の背景に共通することは輸出中心の製造業という点でしょうか。日信工業や竹内製作所、ミマキエンジニアリングの株価も同様に下落しており、いずれも海外比率の高さが共通しています。

貿易摩擦への警戒感が緩和されない限り、株価の軟調は続きそうです。一方で、株価で出遅れていた県内の内需系企業には今後、光が当たりそうです。介護医療事業のエランや、計測器の日置電機がそれでしょうか。

投資手法をいろいろと試していますが、年初来高値を付けた企業の上昇力に乗っていくのが良いのではと、そんな銘柄を探しているところです。