“セル・ザ・ファクト”。うわさで売られて、事実でも売られる

こんばんは。ひとりです。

日経平均株価の終値は25日、前日比1454円28銭（8.04%）高の1万9546円63銭でした。私の持ち株の評価損益比率は、同比9.96%高です。

10%弱上昇したにもかかわらず、持ち株の評価損益率はまだ-30%を超えています。

-30.55%（2020/03/25）

いっときは-40%超えでしたので、それと比較するとまだマシですが。

-41.94%（2020/03/16、前場終わり）

この上昇が単なるリバウンドで終わらないことを祈るのみです。日経平均株価はここから、事実との攻防戦に突入です。

3月の月例経済報告、各企業の業績が出始めると、新型コロナウイルスの影響が株価チャート上だけの“うわさ”ではなかったことが数字で実感できます。その事実に対する売りを、株式市場がどれだけ吸収できるかです。まさに「sell the rumor, sell the fact.（うわさで売って、事実でも売る）」です。

月例経済報告（3月）が26日（木）、内閣府から公表されます。
・月例経済報告 - 内閣府


※ 追記（2020/03/25）

iDeCo（イデコ）口座の下落具合が日々大きくなります。

-6.4%（2020/03/24）

投資対象が、海外株式に投資する商品一辺倒のため、上昇の恩恵はもちろんですが、それと対照に下落時の衝撃も大きいです。

相場とオリンピック。はやりに乗った人ほど、冷めるのも早く

こんにちは。ひとりです。

日経平均株価の前場終値は25日、前日比1,036円86銭（5.73％）高の19,129円21銭です。私の持ち株は、同比7.23%高です。

保有銘柄の１つがストップ高の水準まで買われており、その他の銘柄も概ね上昇しています。この上昇力が明日以降も続けば良いですが、そうはいかないのが現状です。下落するにしてもせめて、今日の上昇分の半値は残しておいてもらいたいものです。

オリンピック開催が2021年に延期されます。たかが一年、されど一年。一年といえば、命が途絶え、芽生える時間としては十分です。

テレビを部屋に設置していない私にとっては、オリンピックを観戦する機会はなく、ましてや会場まで足を運ぶ気にもなりません。

先のラグビーワールドカップと同様、はやりが過ぎ去れば過去の話。ラグビーの“ラ”の字すら街からは消えます。もし“ラ”があっても、大半の人は気にも留めません。大会開催中に大騒ぎした人ほど、熱が冷めるのも早いでしょうから。

オリンピックの“オ”の字もそうなるかも知れません。オリンピック開催に興味のない人にとってみれば、今回の決定は株式相場の材料の１つとしか見ていません。

7年前のオリンピック開催決定にあたって大騒ぎした（上昇した）銘柄ほど、その熱が覚める（下落する）のも早いでしょう。新型コロナウイルスの騒動で、もう下げる余地がないかも知れませんが、そこは市場が反発した際の上昇力に差が出そうです。

それでも“分散”投資は有効か。地域、時間分散の真意はどこに

こんにちは。ひとりです。

株式市場が世界的に下落する中で、“分散”投資の真意が問われます。

世界に分散投資する、時間を空けて（分散して）投資する……、この分散投資方法は本当に有効なのでしょうか。

下がる時は世界一緒に。現在の株価水準は2016年以前まで下落。昨今の状況を見ると、分散投資の有効性に疑いの目を向けたくなるのが現実です。

分散投資の真意は、この下落相場が落ち着いた後に発揮されます。つまりアフター・コロナの世界においてです。

反発、上昇に乗れない銘柄を避けるための分散投資

分散投資の真意は、相場の反発、上昇を逃さずに、すくい取れるかにあります。下がる時は世界一緒でも、反発する時には世界差があります。

これまでだと、反発を牽引する地域として米国が、また反発に出遅れる地域として日本が挙げられますが、それも今後どうなるか分かりません。

この点だけを見ても地域分散の意義が見えます。また時間分散においても同じです。下落相場にあって、ダラダラと買い増しを繰り返す時間分散（ナンピン買い）は無意味ですが、上昇相場にあっては有効です。

株価はジグザグチャートを繰り返しながら上昇します。それはまるで、「いろは坂」を登るように。

分散投資の真意は株価上昇局面に、アフター・コロナの世界に顕著に現れます。もちろんそれまで、このいつ終息するかも分からない相場環境に耐えられればの話ですが。

一括投資は下がるし、いつ上がるか分からない。分散投資は下がるが、いつか上がる。これが一括投資と分散投資の違いです。

もちろん、下がるけど上がる銘柄に一括投資できれば、それに越したことはありません。

早く得た情報を生かすも殺すも、結局それは、読み手次第に

こんにちは。ひとりです。

株式市場が混沌するに連れて、今後の投資に役に立つ、または膨らんだ含み損から気を逸らわせるような情報の収集に躍起になっています。

ネット上には3月に入ってから、その類の情報が溢れます。

情報の発信者は個人SNS、ブログを筆頭に、新聞社、ネットメディア等と多岐にわたります。

株式市場の情報は端から、その専門家ですらどこか“思惑”に偏ったものが多く、発信される情報の正誤は時間が経ったのちに、過去を振り返らないと分からないものが大半です。

また情報の正誤を判断する経験や能力と並んで重要になるのが、情報を入手する早さとタイミングです。

例えば、感染拡大の情報を事前に入手して、保有株を暴落前に売却した米上院議員が挙げられます。

米国内で新型コロナウイルスの感染拡大が確認される前に米与党・共和党のリチャード・バー上院議員が保有株式を売却していたことが20日までに明らかになった。 

議会は政府の機密情報のアクセス権を持っており感染拡大の可能性が高いとみて売却を決め、損失を回避した疑いが浮上している。（日本経済新聞 2020/3/21）

善悪は別にして、情報を入手した早さと行動が、のちの結果に影響を与えた例です。

日経ヴェリタス紙面が土曜公開に

私は日経ヴェリタスを購読しています。毎週日曜に発行される経済情報紙です。

その紙面が3月29日号から、1日前倒しの土曜日から読めるようになります。

最新号が土曜日に、ウェブ上の紙面ビュアーで公開されるのに加えて、一部の地域では配達も土曜日になります。

先には米上院議員の例を出して、情報を入手する早さとタイミングが重要と書きましたが、日経ヴェリタスの公開前倒しは果たしてそれと重なるのでしょうか。

早く得た情報を生かすも殺すも、読み手の情報を理解する力、生かす力が合わさって初めて結果が出るというもの。つまり読み手次第ということです。

株式投資で危険な月は。トム・ソーヤーのマーク・トウェイン

こんばんは。ひとりです。

相場好きとして知られる米作家マーク・トウェイン。言わずもがな「トム・ソーヤーの冒険」の著者です。

トウェインによれば、10月は株式投資にとって非常に危険な月だといいます。歴史に残る10月の大暴落として、「暗黒の木曜日（1929年）」や「ブラック・マンデー（1987年）」が挙げられます。

• 暗黒の木曜日（1929年）
• ブラック・マンデー（1987年）

また日経平均株価の歴代暴落ランキングを振り返ると、上位10回の暴落のうち、半数の5回が10月に集中しています。

その5回のうち、最大の下落がブラック・マンデーで、そして残りの4回はいずれもリーマン・ショック（2008年10月）時に記録したものです。

• リーマン・ショック（2008年）

リーマン・ショック直後の1ヶ月間、株式市場は記録に残る暴落と反発を繰り返しました。リーマン・ショックが100年に一度の危機といわれた由縁でもあります。

そしてまた現在、コロナ・ショックの渦中に私たちはいます。先の歴代暴落ランキングは、この3月の変動でいくら塗り替えられたでしょうか、またはこの先、さらに塗り替えられるのでしょうか。

「10月は株式投資にとって非常に危険な月」という冒頭のマーク・トウェインの言葉には続きがあります。

「10月のほかに非常に危険な月は、7月と1月と2月と4月と11月と5月と3月と6月と2月と8月と9月、それになんといっても12月だ」。

もちろん3月、4月も非常に危険な月の1つです。