相場とオリンピック。はやりに乗った人ほど、冷めるのも早く

こんにちは。ひとりです。

日経平均株価の前場終値は25日、前日比1,036円86銭（5.73％）高の19,129円21銭です。私の持ち株は、同比7.23%高です。

保有銘柄の１つがストップ高の水準まで買われており、その他の銘柄も概ね上昇しています。この上昇力が明日以降も続けば良いですが、そうはいかないのが現状です。下落するにしてもせめて、今日の上昇分の半値は残しておいてもらいたいものです。

オリンピック開催が2021年に延期されます。たかが一年、されど一年。一年といえば、命が途絶え、芽生える時間としては十分です。

テレビを部屋に設置していない私にとっては、オリンピックを観戦する機会はなく、ましてや会場まで足を運ぶ気にもなりません。

先のラグビーワールドカップと同様、はやりが過ぎ去れば過去の話。ラグビーの“ラ”の字すら街からは消えます。もし“ラ”があっても、大半の人は気にも留めません。大会開催中に大騒ぎした人ほど、熱が冷めるのも早いでしょうから。

オリンピックの“オ”の字もそうなるかも知れません。オリンピック開催に興味のない人にとってみれば、今回の決定は株式相場の材料の１つとしか見ていません。

7年前のオリンピック開催決定にあたって大騒ぎした（上昇した）銘柄ほど、その熱が覚める（下落する）のも早いでしょう。新型コロナウイルスの騒動で、もう下げる余地がないかも知れませんが、そこは市場が反発した際の上昇力に差が出そうです。

それでも“分散”投資は有効か。地域、時間分散の真意はどこに

こんにちは。ひとりです。

株式市場が世界的に下落する中で、“分散”投資の真意が問われます。

世界に分散投資する、時間を空けて（分散して）投資する……、この分散投資方法は本当に有効なのでしょうか。

下がる時は世界一緒に。現在の株価水準は2016年以前まで下落。昨今の状況を見ると、分散投資の有効性に疑いの目を向けたくなるのが現実です。

分散投資の真意は、この下落相場が落ち着いた後に発揮されます。つまりアフター・コロナの世界においてです。

反発、上昇に乗れない銘柄を避けるための分散投資

分散投資の真意は、相場の反発、上昇を逃さずに、すくい取れるかにあります。下がる時は世界一緒でも、反発する時には世界差があります。

これまでだと、反発を牽引する地域として米国が、また反発に出遅れる地域として日本が挙げられますが、それも今後どうなるか分かりません。

この点だけを見ても地域分散の意義が見えます。また時間分散においても同じです。下落相場にあって、ダラダラと買い増しを繰り返す時間分散（ナンピン買い）は無意味ですが、上昇相場にあっては有効です。

株価はジグザグチャートを繰り返しながら上昇します。それはまるで、「いろは坂」を登るように。

分散投資の真意は株価上昇局面に、アフター・コロナの世界に顕著に現れます。もちろんそれまで、このいつ終息するかも分からない相場環境に耐えられればの話ですが。

一括投資は下がるし、いつ上がるか分からない。分散投資は下がるが、いつか上がる。これが一括投資と分散投資の違いです。

もちろん、下がるけど上がる銘柄に一括投資できれば、それに越したことはありません。

早く得た情報を生かすも殺すも、結局それは、読み手次第に

こんにちは。ひとりです。

株式市場が混沌するに連れて、今後の投資に役に立つ、または膨らんだ含み損から気を逸らわせるような情報の収集に躍起になっています。

ネット上には3月に入ってから、その類の情報が溢れます。

情報の発信者は個人SNS、ブログを筆頭に、新聞社、ネットメディア等と多岐にわたります。

株式市場の情報は端から、その専門家ですらどこか“思惑”に偏ったものが多く、発信される情報の正誤は時間が経ったのちに、過去を振り返らないと分からないものが大半です。

また情報の正誤を判断する経験や能力と並んで重要になるのが、情報を入手する早さとタイミングです。

例えば、感染拡大の情報を事前に入手して、保有株を暴落前に売却した米上院議員が挙げられます。

米国内で新型コロナウイルスの感染拡大が確認される前に米与党・共和党のリチャード・バー上院議員が保有株式を売却していたことが20日までに明らかになった。 

議会は政府の機密情報のアクセス権を持っており感染拡大の可能性が高いとみて売却を決め、損失を回避した疑いが浮上している。（日本経済新聞 2020/3/21）

善悪は別にして、情報を入手した早さと行動が、のちの結果に影響を与えた例です。

日経ヴェリタス紙面が土曜公開に

私は日経ヴェリタスを購読しています。毎週日曜に発行される経済情報紙です。

その紙面が3月29日号から、1日前倒しの土曜日から読めるようになります。

最新号が土曜日に、ウェブ上の紙面ビュアーで公開されるのに加えて、一部の地域では配達も土曜日になります。

先には米上院議員の例を出して、情報を入手する早さとタイミングが重要と書きましたが、日経ヴェリタスの公開前倒しは果たしてそれと重なるのでしょうか。

早く得た情報を生かすも殺すも、読み手の情報を理解する力、生かす力が合わさって初めて結果が出るというもの。つまり読み手次第ということです。

株式投資で危険な月は。トム・ソーヤーのマーク・トウェイン

こんばんは。ひとりです。

相場好きとして知られる米作家マーク・トウェイン。言わずもがな「トム・ソーヤーの冒険」の著者です。

トウェインによれば、10月は株式投資にとって非常に危険な月だといいます。歴史に残る10月の大暴落として、「暗黒の木曜日（1929年）」や「ブラック・マンデー（1987年）」が挙げられます。

• 暗黒の木曜日（1929年）
• ブラック・マンデー（1987年）

また日経平均株価の歴代暴落ランキングを振り返ると、上位10回の暴落のうち、半数の5回が10月に集中しています。

その5回のうち、最大の下落がブラック・マンデーで、そして残りの4回はいずれもリーマン・ショック（2008年10月）時に記録したものです。

• リーマン・ショック（2008年）

リーマン・ショック直後の1ヶ月間、株式市場は記録に残る暴落と反発を繰り返しました。リーマン・ショックが100年に一度の危機といわれた由縁でもあります。

そしてまた現在、コロナ・ショックの渦中に私たちはいます。先の歴代暴落ランキングは、この3月の変動でいくら塗り替えられたでしょうか、またはこの先、さらに塗り替えられるのでしょうか。

「10月は株式投資にとって非常に危険な月」という冒頭のマーク・トウェインの言葉には続きがあります。

「10月のほかに非常に危険な月は、7月と1月と2月と4月と11月と5月と3月と6月と2月と8月と9月、それになんといっても12月だ」。

もちろん3月、4月も非常に危険な月の1つです。

コツコツとつみたて投資は良いけれど、つみたて先は厳選を

こんにちは。ひとりです。

暴落相場のさなかで、つみたて投資の優位さが一括投資に比べて改めて見直されています。

私は米国ETF 4商品を年4回、定額購入しています。

特定口座

• バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）
• バンガード・米国高配当株式ETF（VYM）

NISA口座

• iシェアーズ・コア S&P 小型株 ETF（IJR）
• バンガード・米国増配株式ETF（VIG）

これらのベンチマークや経費率を見ると下記のようになります。

■ バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）

米国株式市場の投資可能銘柄のほぼ100%をカバーする、CRSP USトータル・マーケット・インデックスに連動したパフォーマンスを目指します。
経費率／0.03 %

■ バンガード・米国高配当株式ETF（VYM）

米国株式市場の、高い配当利回りの銘柄で構成される、FTSE ハイディビデンド・イールド・インデックスに連動したパフォーマンスを目指します。
経費率／0.06 %

■ iシェアーズ・コア S&P 小型株 ETF（IJR）

米国の小型株で構成される、スタンダード･アンド･プアーズ Small Cap 600 インデックスと同等の投資成果をあげることを目指しています。
経費率／0.07%

■ バンガード・米国増配株式ETF（VIG）

10年以上連続して増配の実績を持つ米国普通株で構成される、NASDAQ US ディビデンド・アチーバーズ・セレクト・インデックスに連動したパフォーマンスを目指します。
経費率／0.06 %

つみたて投資は大きく儲かりませんが、大きく損もしません。（ただし1年や2年程度のつみたて投資は別ですが…… ）

つみたて投資は、継続することが何よりです。それは今回のような暴落時にも、継続して投資したいと思う商品を選んでいるかに関わります。

もし今回の暴落で売りたくなったら、つみたて投資する商品選びを間違ったということではないでしょうか。

アクティブ型投信のつみたては無駄か

つみたて投資を継続できない気持ちは、その商品の値が今後、上昇しないということを予感してのものだと思います。

例えばアクティブ型投信がそれです。経費率が1%前後とインデックス型に比べて高い割に、結果が出せない。

商品をアピールする際に謳われる“プロ”の運用。この“プロ”は投資結果に掛かるものではありません。手数料を取って、仕事としてあなたの代わりに運用するという意味です。

またアクティブ型投信に特徴的なのが、投資家の気を惹くのが上手いという点です。インデックス型投信と同じように、5年、10年と継続して投資していればいくら偏ったアクティブ型投信でも損が出にくいのは想像できます。

ただその間、インデックス型投信の何倍もの手数料が必要です。

アクティブ型投信の大半は、市場が堅調な時にはインデックス型投信と同様に、もしくはそれ以上に上昇するが、今回のような下落相場では底なしです。それを今回、実感したがために、つみたて投資中の商品を売り払ってしまいたくなるのではないでしょうか。

かく言う私も、下記の商品で経験済みだからです。

• SBI中小型割安成長株ファンド ジェイリバイブ（年2回決算型）

損切りは、2019年10月末（チャート赤丸）で完了

アクティブ型投信には二度と手を出しません。これも経験から学んだことです。

アクティブ型投信は、インデックス型投信には勝てないと、あらゆる投資本で紹介されていますが、儲けたいという欲から手を出したくなるもの。

何事もやはり、自分で痛い目にあってこそ学ぶものです。今回の暴落相場の後には、どんな学びがあるでしょうか。